新規事業策定

新規事業を成功に導く7つのチェックポイント

2022.12.01

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「新規事業の成功確率は千三つ」

「新規事業は9割が失敗する」

これらの言葉は新規事業への参入は慎重に検討するべき、

と伝える際の煽り文句としてよく使われている表現です。

 

ニュースで取り上げられた大手企業の新規事業であっても、

千三つまではないとしても、

8~9割は成功とは言い難い状況であるように見受けられ、

なるほど、実はこの煽り文句もさほど現場感と遠い表現ではないと気づかされます。

 

ただ、失敗した新規事業について検討当時を振り返っていただくと、

失敗すべくして失敗しているケースが多々あり、

その一方で成功している事業も成功すべくして成功しているというケースが多々あることから、

そこには何か必然的なポイントがありそうです。

 

そこで、今回は

「成功している企業が参入検討時何を行っていたのか?」

の視点で7つのチェックポイントを整理いたしました。

最初に取り組んだ新規事業が大失敗すると、

「もう二度とやるものか?」

というマインドにもなりやすいため、

ぜひこのチェックポイントを押さえながら検討を進めていただけると幸いです。

 

チェックポイント①参入の前提条件は整理されているか?

 

参入の前提条件を整理していないと、

ある程度検討した後に

 

「なぜ、この事業を自社で実施するのか?」

 

といったそもそも論になることも珍しくありません。

したがって、

事業ミッション、売上・利益目標、投資額・回収期間、

など最低限の参入条件は事前に決めてことをお勧めします。

 

チェックポイント②事業案を継続的に収集できているか?

 

自社に合った事業はすぐに見つかるかというと、

そう簡単なものではありません。

 

事業案などは定期的に情報が集まるよう

事前に仕組みを構築しておく必要があります。

収集方法としては、

 

・類似企業の参入事業

・伸びているFC事業

・新規事業案紹介サイト

・社内からのアイディアピッチ

 

など複数の方法があるので仕組化をお勧めします。

 

チェックポイント③市場規模・成長余地を把握しているか?

 

全国的にはまだ展開余地があっても、

 

「自身のエリアでは既に先行企業がいてあまりおいしくない市場だった、

一過性の流行ビジネスだった、調査レポートの市場の見立てが甘かった」

 

などはよくある話です。

次の柱となる事業だからこそ、

できる限り正確に市場を予測し進めることをお勧めします。

 

チェックポイント④競合の参入状況・差別化のポイントを把握しているか?

 

市場規模が大きい場合、

資本力のある大手企業が参入していることが多く、

また成長市場である場合、参入企業数が多すぎるなど、

魅力的な市場には多数の競合がいるものです。

 

その競合に勝てる余地(事業の差別化ポイント)

を十分に見極めた上で進めることをお勧めします。

 

チェックポイント⑤人的リソースは十分か?

 

新規事業が失敗する要因の一つとして、

新規事業の推進責任者が「既存事業と兼務」

で進めてしまうことにあります。

 

新規事業の責任者は会社のエースであることが多く、

既存事業でも重要なポジションであることが多いです。

開発初期段階は兼務でも良いのですが、

「既存事業が忙しくて進められない…」とならないよう、

新規事業の業務割合を進むにつれて増やしていくことをお勧めします。

 

チェックポイント⑥強力なアライアンスパートナーはいるか?

 

事業が成功したケースとして、

 

「業界で一定のポジションを持った

強力な仕入・販売パートナーとの取引が

差別化ポイントとなった」というケースも多く、

スタートダッシュを図るうえでも、

ビジネスパートナーの検討・交渉を十分に行うことをお勧めします。

 

チェックポイント⑦撤退基準は明確か?

 

新規事業は始めることももちろんですが、

辞める判断を行うのも難しいのが実態です。

明らかに上手くいっていくとも、

投資額や人材配置などの理由からズルズルと継続してしまっていることも多いです。

この撤退判断を速やかに行なえない理由の多くは、

事前に撤退基準を定めていないことにあるので、

事前に設定しておくことをお勧めします。

 

以上、

今回は新規事業を成功に導く

7つのチェックポイントを紹介させていただきました。

皆様も検討の際にはぜひ、

チェックしていただき、

新規事業の成功確率を上げていただけたら幸いでございます。

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下田 寛之

執筆者名:下田 寛之

青山学院大学卒業後、株式会社船井総合研究所に入社。
製造業・エネルギー・小売・外食・サービス等、幅広い業種で中期事業計画策定、新規事業開発、BPRなどのテーマに従事。
現在は価値向上支援本部の副本部長としてテーマ領域を統括、全社戦略である「中堅企業向け総合コンサルティング」を推進。

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