新規事業策定

新規事業アイデア例｜成功する3原則＆事例

2024.09.02

▼『100億企業を実現した5人の経営者の成功事例』　無料ダウンロードはこちら

本業依存から脱却することは、企業が持続的に成長するために重要です。皆様には、最短でこの目標を達成していただきたいと願っています。そのため、効率的に脱本業依存を実現するための簡単なステップご紹介します。

何をやるべきか、何をやるべきでないか
三原則：事業が自社に合っていないケース
三原則：KPI・モデル事例がないケース
- 商圏にフィットした事業モデルの選定
三原則：PDCAサイクルが遅いケース
失敗を回避するためのチェックポイント
成功の鉄則
新規事業のアイデア
まとめ

何をやるべきか、何をやるべきでないか

まず第一に、どのような行動を取るべきか、そして何を避けるべきかを理解することが重要です。特に失敗を避けるための具体的な行動が鍵となります。新規事業が上手くいかない三原則には1つ目として、立ち上げる事業が自社に合っていないケースが挙げられます。2つ目は、主要なKPI（Key Performance Indicator）や成功モデル事例がないケースです。最後に3つ目は、PDCAサイクルが適切に機能していないケースです。これらのポイントについて、以下で詳しく説明していきます。

三原則：事業が自社に合っていないケース

新規事業が失敗する第一の理由は、それが自社の特性やリソースに適していないケースです。この問題を避けるためには、自社のアセットを見極め、それを最大限に活かせる事業を選ぶ必要があります。例えば、大企業と競争する中堅・中小企業様にとって、限られたリソースをいかに活用するかがカギとなります。自社の強みをフルに発揮できるよう、顧客アセット、人的アセット、開発アセット、拠点アセットの4つの視点から事業を検討しましょう。自社のアセットをしっかりと把握し、それをどう活用するか見極めることが肝要です。

三原則：KPI・モデル事例がないケース

次に、新規事業を成功に導くためには、経営指標や成功モデル事例を持つことが重要です。新規事業の準備段階で、具体的な成功事例を調査し、それに基づいたKPIを設定することが欠かせません。業態に応じたKPIを持つことで、事業の進捗を適切に管理できます。例えば、東京都内で開業する焼肉店と、地方都市で開業する焼肉店では必要なKPIが異なります。それぞれの場所や規模に応じた経営指標を設定することが不可欠です。

商圏にフィットした事業モデルの選定

事業の成功には、商圏にフィットしたビジネスモデルを選ぶことが求められます。具体例として、全国的に増加している空き家を再利用するビジネスがあります。空き家を購入し、リフォーム後に再販売するというモデルでは、腰を据えて営業力よりも仕入れのフェーズが非常に重要です。このように、各段階での基準値を明確にし、効果的なプロセスを構築することが成功への道です。

三原則：PDCAサイクルが遅いケース

最後に、新規事業でよく失敗する原因の一つとして、PDCAサイクルが適切に回っていないことが挙げられます。PDCAとはPlan（計画）、Do（実行）、Check（確認）、Act（改善）の略です。このサイクルを迅速に回すことが非常に重要です。例えば、新規事業の専任担当がいない場合、計画段階での見極めが難しく、実行が遅れることがあります。また、確認と改善のプロセスを継続的に行うことで、事業の質を高めることができます。PDCAサイクルをスムーズに回す体制を整えることが、新規事業成功の鍵となります。

失敗を回避するためのチェックポイント

これまでに述べた3つの失敗原則を回避するための最低限のチェックポイントをまとめます。これらをしっかりと押さえておくことで、新規事業の成功率を高めることができます。
1. 事業が自社に合っているかどうか
2. KPIや成功モデル事例が設定されているかどうか
3. PDCAサイクルが機能しているかどうか

成功の鉄則

新規事業を成功させるための鉄則は、いかに早く黒字化できるかにあります。黒字化が早いルートを選ぶことで、事業リスクを最小限に抑えることができます。フランチャイズの加入や既存のビジネスモデルの導入など、早期に収益を上げる手段を検討することが肝要です。これにより、短期間での黒字化を達成し、企業の成長をサポートします。

新規事業のアイデア

新規事業は、成長性や収益性に基づいて選ぶべきです。以下にいくつかの具体的な事業案を紹介します。

観光関連事業の可能性

観光関連事業には、単品スイーツコーヒー専門店やコンパクトリゾートホテル、イチゴ農園などがあります。特にイチゴ農園は消費者からの人気が高く、安定した収益が見込めるビジネスモデルです。詳細としては、地域おこしと連携し、観光客向けのイチゴ狩りイベントを開催することで追加の収益も見込めます。

ヘルスケア関連事業の展望

ヘルスケア関連事業としては、インドアゴルフ練習場やセミパーソナルのフィットネスジムがあります。特にセミパーソナルのフィットネスジムは、大型フィットネスクラブとパーソナルトレーニングのいいとこ取りをしたビジネスモデルです。フィットネスジムは最近増えていますが、セミパーソナルのような指導型の施設は伸びしろがあるビジネスモデルです。

ソーシャル関連事業の重要性

社会貢献を重視した事業としては、空き家再生ビジネスや障碍者福祉施設などがあります。特に空き家再生ビジネスは、地方都市で非常に有望です。このビジネスモデルでは、地域の空き家をリフォームし、新たな住民に提供することで、地方創生にも寄与します。

不動産・建設・住宅に特化した新規事業

不動産や建設領域の新規事業としては、宅地分譲や元請住宅解体、トレーラーハウス製造などがあります。元請住宅解体は、空き家問題が社会問題化する中で、この事業の需要は今後も増加すると考えられます。

まとめ

新規事業を選ぶ際には、成長性と収益性を軸に考慮することが重要です。具体的には、人気企業化、社会貢献度、収益性、成長性の4つの軸で事業を評価し、自社に最も適したビジネスモデルを選定することが求められます。
ここでご紹介した新規事業アイデアはほんの一部です。
自社に最適な新規事業のアイデアを知りたい方、ご案内させていただきますので、是非一度お気軽にご相談ください。

▼『100億企業を実現した5人の経営者の成功事例』　無料ダウンロードはこちら

執筆者名：伊藤　匠

新卒で船井総研に入社後、再生可能エネルギー分野における新規事業参入支援（主に太陽光・蓄電池販売）に特化し、累計では300社以上のコンサルティング実績を誇る。
その後は事業イノベーション支援部へと参画、従業員100名以上の中堅企業を中心に新規事業参入・事業計画策定のサポートについて、資料作成から先方へのプレゼンテーションまで幅広く行っている。常に事例に基づく成功確度の高い提案スタイルは、経営者からも高い支持を得ている。