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100億企業への道vol.133_企業を強くするブランディングの重要性

2024.05.29

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皆様、「ブランド」「ブランディング」という言葉を聞いたときにどう思いますか?

中小企業では難しい、高額商品でないと難しい、専門家がいないとできないなどネガティブな意見もよく聞きます。
また、ブランディングが成功した企業を見ても、あの会社だからできたんでしょと言われる方もいます。

しかし、現実は違います。
ブランディングで成功している企業は、考えて考えて自社のブランドを構築し、そのブランドを生かし続けるためにブランディング活動を継続しています。
ブランディングとはブランドとing形と組み合わさった言葉で常に現在進行形です。
なので現在ブランディングができている企業はブランドを構築し、市場の変化に対応し続けるブランディング活動を行い、絶え間ない努力を続けている企業なのです。

本コラムでは、ブランド構築の方法を解説したいと思います。

ブランド構築の手順とは



1、まずは市場環境を知る
2、ターゲットを決める
3、自社の優位性の決定
4、ブランドアイデンティティの決定
5、浸透施策の決定
6、浸透施策の実行
7、効果検証から改善を続ける

大きな流れとしては、このようになりますが、
1~4はブランド構築、5~7はブランディング活動となります。
ブランディング活動は常に変化する市場に対応し続けることが重要になります。

1、 市場環境を知る



市場環境とは、3C分析と理解ください。
まずは自分たちが商売をしている市場がどのような環境なのかを理解しましょう。
競合分析も重要ですが、どちらかというと自社分析が最も重要です。
ブランドを作る際には特に自社の強みを伸ばすという視点が重要ですが、あまり市場や競合を意識しすぎると、他の企業と差別化が難しくなってしまいます。この段階ではざっくりと自分たちが戦う市場がどこで、どんな状態なのかを知りましょう。

2、 ターゲットを決める



市場を理解したら、次はターゲットの設定です。
ターゲットはより詳細に描くようにしましょう。BtoCでは性別年代だけでなく、BtoBでも業種や規模だけでなく、もっと詳細に描くようにしましょう。BtoCではどんな興味関心がある方なのか、BtoBではどんな部署の方なのか、どちらもそのターゲットの人物像が描けるぐらい詳細に設定する必要があります。

3、 自社の優位性の決定



ターゲットを設定したら、そのターゲットに対し自社の強みを明確にしましょう。ここで競合を気にする必要はありません。そのターゲットに対し、自社が最大限発揮できる価値を強みとしましょう。

4、 ブランドアイデンティティの決定



自社の優位性が決まったら、その強みを一言で表現するとどういう言葉になるかを決めましょう。その際に重要な視点は、こう思われたいという言葉にすることです。自分たちがターゲットにこう思われたい、自分たちはこんな企業だよという言葉を設定しましょう。また、その言葉が自社の中での合言葉になるような言葉です。

5、 浸透施策の決定



ブランドアイデンティティが決まったあとは、その言葉や自社の活動をどのように外部に発信していくのかを決めます。ポスターをつくのか、パンフレットをつくるのか、動画をつくるのか、色々あると思いますが、ブランドアイディアイや自社の活動を一番表現できる媒体やツールを決めて浸透施策を決定しましょう。

6、 浸透施策の実行



浸透施策が決定したらその浸透施策を実行しますが、ターゲットが見ている媒体などを研究して、その場所に最大限予算を投下しましょう。予算の使い方としては、一気に投下するのではなくブランディング活動は継続的に実施する必要があるので、始めはテスト的に実施することをお勧めします。

7、 効果検証から改善を続ける



浸透施策を実行すると、何らかの結果が出てきます。その結果に対し改善を続けていくことが重要です。常に市場は変化し続けますので、その変化に合わせた打ち出しに変えていく必要があります。それらを半永久的に続ける必要があります。

以上がブランド構築からブランディングの流れですが、ブランドを構築してブランドで勝てる企業になるために必要な流れです。
当社としてもブランド構築からブランディングまでできるコンサルティングをしておりますので、お気軽にお声がけください。

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宮本 賢一

執筆者名:宮本 賢一

大手SP会社のマネージャーを経て、船井総研に入社。

入社後は、広告・印刷業界のコンサルタントとして、 クライアントのブランディング、商品企画~営業強化にいたるまで 幅広い領域をサポートしてきた。

現在はアカウントパートナーとして、 全社戦略である「中堅企業向け総合コンサルティング」を推進。

経営ビジョン策定(PMVV策定)、マーケティング、新規事業、 人材開発、財務、M&Aなど、経営全般をトータルで支援している。

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